費用・比較・選び方公開日

AI導入の費用対効果を計算するExcelシートを無料ダウンロード——削減時間・回収時期・12か月の累計が自動で出る

結論

このページから、AI導入の費用対効果を計算するExcelシートを無料でダウンロードできます。費用対効果は「(AIで減る作業時間 − 確認の時間)× 時給 − 毎月の費用」で月の差し引き効果を出し、初期費用をその金額で割って、回収できる時期を見るのが基本です。

株式会社MEDISITE 執行役員・AI事業責任者の吉村聡一郎が、AI導入の費用対効果の計算方法と、計算シートの使い方について解説します。AIの導入を検討するとき、「結局、元は取れるのか」は誰もが気になる点です。ところが、AIの効果は「時間が減る」という形で出るため、お金に換算しないと比べにくく、社内の説明でもつまずきがちです。この記事では、数字を入れるだけで費用対効果がわかるExcelシートを配布し、計算の考え方と、入れる数字の決め方を説明します。

AI導入の費用対効果の計算シート(Excel)は、ここから無料でダウンロードできます

費用対効果とは、かけた費用に対して、どれだけの効果(得られるもの)があるかを表すものです。AI導入の場合、効果の中心は「人の作業時間が減ること」なので、減った時間を時給でお金に換算して、費用と比べます。

会員登録やメールアドレスの入力は必要ありません。

AI導入の費用対効果の計算シート(Excel)

業務を5つまで入力可能。月の効果、回収できる時期、12か月の累計と、累計効果のグラフが自動で出ます。

Excelファイルをダウンロード

シートは、黄色のセルに入力すると、緑のセルが自動で計算される作りになっています。

入力するもの(黄色)自動で出るもの(緑)
AIに任せたい業務と、いまの月の作業時間業務ごとの減る時間と、その合計
AIで減る割合月に減る作業時間(確認の時間を差し引いた後)、年間に減る作業時間
確認・修正の時間、時給月の効果(金額)
初期費用、毎月の費用、AIの利用料月の差し引き効果、初期費用を回収できる時期
比べる期間期間の累計効果、月ごとの累計の表とグラフ

計算の考え方は「減る時間 × 時給 − 毎月の費用」

シートの中で行っている計算は、次の4つのステップです。式がわかっていれば、社内で説明するときにも自信を持って話せます。

  1. 月に減る作業時間=いまの作業時間 × AIで減る割合 − AIの結果を確認・修正する時間
  2. 月の効果(金額)=月に減る作業時間 × 時給
  3. 月の差し引き効果=月の効果 −(毎月の費用 + AIの利用料)
  4. 初期費用を回収できる時期=初期費用 ÷ 月の差し引き効果(か月)

記入例の数字で計算すると、次のようになります。

項目記入例の数字
受注書の入力月40時間 × 80% = 32時間
問い合わせへの一次返信月20時間 × 60% = 12時間
請求書の確認月10時間 × 50% = 5時間
月に減る作業時間49時間 − 確認の時間 5時間 = 44時間
月の効果44時間 × 時給2,000円 = 88,000円
月の差し引き効果88,000円 −(月額50,000円 + 利用料3,000円)= 35,000円

この例では、毎月の費用を払っても、月に35,000円分の効果が残る計算になります。初期費用を入れると、それを何か月で回収できるかが表示されます。

ポイント

1の式で「確認・修正する時間」を差し引いているのが大切です。AIは間違えることがあるため、人の確認は必ず残ります。この時間を入れずに計算すると、効果を大きく見積もりすぎてしまいます。

入れる数字の決め方——作業時間・減る割合・時給

計算そのものは簡単ですが、結果を左右するのは入れる数字です。それぞれ、次のように決めると現実に近い数字になります。

入れる数字決め方
いまの作業時間担当者に「1回あたり何分、月に何回」を聞いて計算します。業務棚卸しシートを使うと自動で出せます
AIで減る割合わからなければ、まず50%で計算します。入力や転記が中心の業務は高め、判断が多い業務は低めになります
確認・修正の時間最初は多めに見積もります。慣れてくると減っていきます
時給月給 ÷ 月の労働時間で計算します。たとえば月給33万円で月165時間なら、約2,000円です。社会保険料などの会社負担を含めると、実際の人件費はもう少し高くなります
毎月の費用・初期費用検討しているサービスの見積書の金額を入れます

「AIで減る割合」の目安として、当社が実際にお手伝いした例を紹介します。

  • 製造業(従業員30名規模)事務担当:受注書入力 1日2時間 → 15分
  • 不動産(従業員15名規模)問い合わせ担当:初回返信 半日 → 10分
  • 介護(職員50名規模)事務担当:毎月のシフト作成 2日 → 半日

業務の中身によって大きく変わるため、ここから自社の業務に近いものを参考にして、控えめの数字で計算することをおすすめします。

結果の読み方——「月の差し引き効果」がマイナスのときは

計算した結果は、次のように読みます。

  • 月の差し引き効果がプラス:毎月の費用より効果が大きい状態です。初期費用を回収できる時期を見て、許容できる期間かを判断します
  • 月の差し引き効果がマイナス:いまの前提では、毎月の費用の方が大きい状態です。シートでは赤字で表示され、回収できる時期は「回収できません」と表示されます

マイナスになった場合でも、すぐにあきらめる必要はありません。次のような見直しを検討してください。

  1. 対象の業務を増やす:1つの業務だけでは小さくても、似た業務をまとめて任せると効果が大きくなります
  2. もっと時間がかかっている業務を選ぶ:業務棚卸しシートで、作業時間が長い業務を探し直します
  3. 数字以外の効果も考える:ミスの減少、残業の削減、担当者が休んでも業務が止まらないことなど、金額にしにくい効果もあります

計算結果を社内で使う前のチェックリスト

  • 作業時間は、担当者本人に確認した数字になっている
  • AIで減る割合は、控えめの数字にしている
  • 確認・修正の時間を差し引いている
  • 初期費用は、見積書の金額を入れている
  • 数字以外の効果も、別に書き出している

計算した数字は、稟議書テンプレートにそのまま写せる

計算シートの結果は、社内でAI導入を提案するときの根拠になります。同じコラムで配布している「AI導入の稟議書テンプレート(Word)」は、3章〜5章にこのシートの結果をそのまま写せるように作っています。

計算シートの結果稟議書の写す場所
月に減る作業時間、月の効果3章 期待される効果
毎月の費用の合計4章 費用
月の差し引き効果、回収できる時期、累計効果5章 費用対効果

社内に提案する:AI導入の稟議書テンプレート(Word)

8つの項目に例文入り。決裁者が気にするリスクと対策の書き方も載せています。

稟議書テンプレートの説明とダウンロードへ

どの業務で計算するか決める:業務棚卸しシート(Excel)

6つの質問で、AIに任せやすい業務と優先順位がわかります。

棚卸しシートの説明とダウンロードへ

計算シートを使うときの注意点と、ご相談について

このシートの計算結果は目安です。実際の効果は、業務の中身、AIの使い方、社員の慣れによって変わります。次の点に注意してください。

  • 最初の1〜2か月は効果が小さく出やすい:使い方に慣れるまでは、確認や手直しに時間がかかります
  • AIの利用料は使った量で変わる:処理する書類やメールの量が増えると、利用料も増えます
  • 試行期間で実際の数字を測る:見込みの数字で判断したら、試行中に実際の作業時間を記録して、計算し直してください

当社は、中小企業の業務にAIを組み込む「AI社員」を、月5万円(税別、保守・相談・メンテナンス込み。初期費用はヒアリング後にお見積もり。AIの利用料は実費)で提供しています。計算シートの「毎月の費用」の記入例は、この月額を入れています。ご相談では、対象業務の作業時間をうかがいながら、効果の見込みを一緒に計算することもできます。

よくある質問

この計算シートは無料で使えますか?

はい、無料でダウンロードしてお使いいただけます。会員登録やメールアドレスの入力も必要ありません。

AIで減る割合がわからない場合は、何%で計算すればよいですか?

まずは50%で計算してみることをおすすめします。入力や転記が中心の業務は高め、判断や相談が多い業務は低めになるため、試行期間で実際の数字を測って計算し直してください。

時給がわからない場合は、どう計算すればよいですか?

月給を月の労働時間で割って計算します。たとえば月給33万円で月165時間働く場合は、約2,000円です。社会保険料などの会社負担を含めると、実際の人件費はこれより高くなります。

費用対効果がマイナスになったら、導入しない方がよいですか?

対象の業務を増やす、作業時間が長い業務を選び直す、といった見直しで、プラスになることがあります。ミスや残業の減少など、金額にしにくい効果もあわせて判断してください。

執筆・監修

吉村 聡一郎の写真

株式会社MEDISITE 執行役員/AI事業責任者

吉村 聡一郎

株式会社アシロ(東証グロース市場)で営業統括責任者・新規事業開発責任者を経験。2022年、株式会社MEDISITEの創業メンバーとして参画し、AI事業・営業支援事業を統括。

  • AI導入・AI研修
  • 営業・新規事業

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